市内に全国最多の32クラブ33コースを持つ千葉県市原市で、「第１回市原市ジュニアゴルフオープン」が3月27日、市内の姉ヶ崎カントリー倶楽部東コースで開催されました。自治体主催のジュニア大会は珍しく、天気にも恵まれ、全国から集まった121人の小中学生ゴルファーが18ホールストロークプレーで競いました。
様々なレベルの競技ジュニアを集めての大会は、春休みや夏休みの期間を利用して各地で開催されてきました。コロナ禍で大会自体がなくなったものも多く、ジュニアゴルファーを育てる保護者たちからは「ありがたい大会」「長く続けて欲しい」との声が多く聞かれました。
市原市は小出譲治市長が「ゴルフの街いちはら」をPRする自治体。ゴルフ場利用税で6億円、ふるさと納税で1億3000万円の税収があり、こうした財源を利用して、ゴルフ場に客を呼び込む様々なイベントを行っています。33ゴルフ場をスタンプラリーで利用してもらい、達成数に応じてさまざまな地場賞品がもらえる。ふるさと納税では、ゴルフ場で使えるプレー券を返礼品としています。
市原市が力を入れるのがジュニアの育成。プレー人口の中核を担ってきた団塊の世代が後期高齢者となる2025年からゴルフ人口が減っていくことから、「多くの子どもたちにゴルフに親しむ機会を提供しよう」（市担当課）と、小学校高学年の授業で体験イベントを開催。市内のゴルフ場の協力で、一般営業の後に児童が実際に数ホールをプレーしてゴルフを体験できる。また、高校3年生を対象にゴルフ場の仕事を体験してもらうツアーを開催するなど、ゴルフ場を就職先とする取り組みも行っています。
市原市は、まず競技ジュニアの大会を開くことで、熱心な家族が同市にゴルフ移住してくることも視野に、子どもたちの練習環境の整備をさらに続けるそうです。
一昔前は「ゴルフは社会人になってお金と時間の余裕ができてから」と考えられていました。ゴルフは初期投資にある程度のお金がかかり、個人差はあるもののボールが上手く打てるまで時間がかかるため、せっかく始めたのに「上手くならないからやめた」という方が少なからずいました。コロナ禍で若い世代のゴルファーが増えましたが、いかに定着してこの先、プレーを続けていくかがカギです。
一方、小学生からゴルフを始めると、身体全体を使ってボールを飛ばす感覚を身につけるため、生涯スポーツとして長く楽しめるそうです。とはいうものの、子どもの頃からゴルフができる環境は、裕福な家庭を除いては、地域や行政、そして業界のサポートがないと整備できません。
英国ではR&Aがサポートするチャリティー団体が、学校に負担をかけることなく、小学生にゴルフを体験してもらうプログラムを始めているそうです。市原市の取り組みは始まったばかりですが、成長が早い小学生に合った道具をどのように提供するのか、コースや練習場までの足をどうするのかなど、やはり家族のサポートがカギになってきます。
時田 弘光
～No Golf No Life～
数年前まで真剣に競技ライフを送ってきた雑草勤め人ゴルファー。
現在はおひとりさまゴルフなどで、自堕落でゆるいラウンドを楽しんでいます。
そろそろドライバーで200㍎の壁が見えてきた57歳。
